ブロックチェーンのデータを元に、主に投資判断目的でビットコインがどのように分布していて、どのような傾向があるのかを判断する「オンチェーンデータ分析」とも呼べるものが、このようなデータを提供するサイトの増加もあって徐々に一般的になってきました。今回のコラムは、どのような種類の指標が見られているのか、どういう落とし穴があるのかなどについてご紹介させていただきます。
AMLなどのために特定のトランザクションを追うことが目的のブロックチェーン解析(Blockchain Analysis)とは異なり、オンチェーンデータ分析はブロックチェーン上の経済活動の全体像を把握するものです。
データの解釈に注意が必要
まず、自身でデータの収集と指標の作成を行う場合以外は様々なデータプロバイダーを信用することになりますが、ここに落とし穴がたくさんあります。ビットコイン・ブロックチェーン上のデータには、送金目的やアドレスの保有者などのメタデータが記録されているわけではないので、分析するにはこれを推定する必要がありますが、推定する方法が確率的なものや、そもそも安定して推定する方法がないものもありますので、データの集計段階で集計者の解釈・判断が入ってしまいます。無論、データの解釈段階でも解釈者の主観が入ってしまうことが多いです。すでに集計されたデータはどうしようもありませんが、データの解釈についてはなるべく疑い、自身で考えたほうが良いです。以上のことから、同じような指標でもデータから導かれる解釈がサイトごとに異なることもあるので、データ収集・集計の方法が公開されているのであれば、それも確認しておいたほうが良いでしょう。
これはオンチェーンデータのみならず、「マイニングの消費電力の○％が再生可能エネルギー、○％が化石燃料」みたいな推定についても言えます。データに基づく分析は、データ収集の手法が肝心です。
分布とその変化を解釈する
では、ポピュラーな指標をいくつか見ていきましょう。まずは、ビットコイン保有の分布や、時間経過によるその変化についての指標です：
取引所に置いてある割合 (Exchange Balance)