暗号資産取引に関する都道府県別のデータを探すのはとても難しいです。色々調べている中で、bitbankでの取引について解説された３年前の記事を見つけました。当時のCOO 三原氏がmediumで2019年に公開したもの（"Can you ride a tiger? Crypto trend and characteristics to ease you into Japanese bush"）です。その中に都道府県別の売買金額データがあります。
この記事内で、都道府県別の売買金額の割合が円グラフであらわされています。残念ながら全ての都道府県別について表示されていないのですが、２４件については売買金額・割合の数値が表示されています。
Data: 東京都、大阪府、神奈川県、北海道、埼玉県、福岡県、愛知県、兵庫県、千葉県、熊本県、京都府、徳島県、岡山県、茨城県、奈良県、静岡県、広島県、群馬県、宮崎県、鹿児島県、長野県、滋賀県、三重県、長崎県（２４地域）
おそらく円グラフを作成するうえで、データラベル文字が重なることを避けるために省略されているのだろうと思います。売買金額上位の都道府県はきちんと表示されていますが、主に下位が表示されていません。この中でどれだけのことが言えるのかについて調べてみようと思います。
これらの公開されている値は、あくまで一つの取引所についてのデータに過ぎないですし、正確なものであるという保証がされているわけではありません。しかし、このデータを正しいと考えて、解析を進めようというのが今回の前提です。そのようなことから、限界もある点をご了承ください。
さて、それぞれの地域で人口が違うので、まずはそれを補正してみようと思います。暗号資産の取引はZ世代など若い世代が多く行っているといわれています。今回は、２０代から３０代を中心とした世代に注目します。
