今から30年後、ビットコインはどのような役割を果たしているのでしょうか？日常の決済に組み入れられて普通に通貨として使われているのか、それとも、やはりイーロンマスクの売却報道で下落したりしているのでしょうか？
2001年に「BRICs」という言葉を提唱した元ゴールドマン・サックスの資産運用部門の会長で、英国の経済学者ジム・オニール氏が残したコメントが興味深かったので、紹介してみます。
”特に目を引く新興国は3、4カ国ある。アフリカでは人口の最も多いナイジェリアが魅力的だ。50年までに米国の人口を上回るとの予測もある。これからの30年、地政学的見地から世界で最も重要な新興国であることは間違いない”
ナイジェリアは、GoogleTrendでBitcoinに関する検索インタレストを国別にランキングすると常に上位の常連国です。
2023年現在のナイジェリアの人口は2.2億人で、年齢の中央値は17.2歳。日本の年齢中央値49.1歳は同国の2.85倍であり、自分は高3の娘がいますが、まさに親と子供ほどの差となっています。
参考：ナイジェリアと日本の人口推移
https://www.worldometers.info/world-population/nigeria-population
https://www.worldometers.info/world-population/japan-population/
2050年までに、ナイジェリアの人口はアメリカを追い越し、世界で3番目に多い国となるとの予測があります。
これを見ると、2030年にビットコインが通貨の主役となっている可能性を感じずにはいられなかったりします。その理由を少し見ていきましょう。
ナイジェリアがビットコインに与える影響は圧倒的
それぞれの国におけるビットコインへの関心度を測るために、Googleトレンドの国別の検索インタレストデータに各国の人口を乗じてみました。
エルサルバドルは確かに高い検索インタレストを示していますが、人口670万人と小さな国なので、全体的な影響は限定的です。
人口にインタレストを掛け合わせれば、その国でビットコインを調べている人の数をおよそ把握することができます。
ビットコインへの関心を示す「影響人口」の合計は、現時点で約7億人です。
日本はインタレストが1でしたから、影響人口は127万人となります。筆者の住んでいるさいたま市人口が134万人ですから、影響という意味では誤差の範囲ですね。
さて、このグラフはナイジェリアがビットコインに与える圧倒的な影響を明示しています。
では、ナイジェリアがビットコインに関心を持っている理由は何でしょうか。以下はそのいくつかの要因を挙げてみました。