ビットコインは現物ETFの審査結果待ち。市場も「決まらないと動けないだろ？」といった空気感に満ちていますね。
採掘から得られるビットコインの報酬量が1/2に減少する半減期は推定で2024年4月20日。強気な推移をはじめるなら、まさに「1年を切った今」。
しかし、米国の金利が異次元の水準に切り上がる中、頭上が重くなり始めているのも事実。
本記事では、ビットコインと実質金利の関係を振り返りながら、相場巧者が目論んでいる次の一手について考察していきたいと思います。
実質金利が2％を越えてビットコインは上昇を続けられるのか
ビットコインやゴールドは、それぞれが独自の個性を持ちつつも、実質金利には大なり小なりの影響：上値が重くなりがちであるという特性を持っています。
実質金利にも色々ありますが、ここでは読者の方が簡単に引用できる数字を使いたいと思います。例えば、インフレヘッジ機能付きの米国債5年物の利回りなどが該当します。これらの情報は、FEDのサイトで確認することができます。
https://fred.stlouisfed.org/series/DFII5
2023年7月6日時点の利回りは2.15%。直近13年間においてダントツの高さを記録していますね。
では過去に実質金利の利回りが高かった時期のビットコイン動向を確認しておきましょう。あまり分母は多くないのですが、振り返りということでご了承ください。
緑色で囲った部分は-1%を下回っている「超低金利時代」。逆に赤色で囲った部分は1％を越えている「高金利時代」です。
緑色で囲われた超低金利時代は、かなりの勢いで上昇していることが分かります。一方で赤色の高金利時代は、、、2008年にはドン下げしていることが分かります。
ただ2008年の事例は、値段よりも先にテザーの流通量が急減するという事象を巻き込んでいました。毎回事情が違うのは、新しい市場の特徴ですね。
ところで、世界で初めてビットコインが貨幣としての価値を認められたのは、おそらく「ビットコインピザデー」でしょう。2010年5月22日、プログラマーのLaszlo Hanyecz氏が2枚のピザを10,000BTCで購入したという、本人にとっては忘れられない（いろんな意味で）記念日です。
今の実質金利2％越えは、その2010年以来で最大の高金利となります。もちろんビットコインは法定通貨の代替え手段として開発され支持をされています。法定通貨の都合なんて知ったこっちゃないと言えばそれまで。
ですが、ビットコイン価格は残念ながら現時点で法定通貨建ての数字で表されています。そして法定通貨のボスは議論の余地もないほどに米ドルです。
その米ドルの実質金利がビットコイン史上、最大に到達をしています。こうなってくると、常識的には投資家が、より安全な債券投資へ資金を振り向ける理由付けとなります。
1つ確かなことがあるとすれば、ビットコイン価格が上昇するとしても、今のような実質金利の高水準な局面ではロケットのような上昇は期待しない方が良いのかなという点かもしれません。